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 隠者くん  攪拌ノ章

  新世界分岐選択編
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2020・8・5水曜(令和二年)

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 下は各種 記事など
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よもぎ
@YOMOGI_seiji
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8月4日
共同「自衛隊はどういう想定で動くのか?」
河野「手の内は明かさない」
共同「国の命運が総理や防衛相の手中にあるということ危険な発想では?」
河野「そうは思わない」

共同もどうかしてる。
手の内を明かしたら防衛力持つ意味ないし、自衛隊の最高指揮官は首相ですが。

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アノニマス ポスト ニュースとネットの反応
@anonymous_post2
·
8月4日
<動画>東京新聞・上野「弾道ミサイル阻止案は周辺国の理解を得られないのでは?」⇒河野大臣「周辺国ってどこですか?」⇒上野「中国、韓国」⇒河野「何で中国の理解が必要なんですか」⇒上野「韓国については」⇒河野「何で韓国の理解が必要なんですか」河野大臣ブチ切れ
<動画>東京新聞・上野記者「弾道ミサイル阻止案は周辺国の理解を得られないのでは?」⇒河野大臣「周辺国ってどこですか?」⇒記者「中国、韓国」⇒河野「何で中国の理解が必要なんですか」⇒記者「韓国につ...
河野太郎防衛相は4日午前の記者会見で、ミサイル防衛に関して「相手領域での弾道ミサイルなどの阻止」を盛り込んだ自…

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闇太郎
@yamitarou_d

11時間
昨日気付いたんですが、JR山手線車内の電子案内の言語が、「日本語」と「英語」のみになってましたね。
いつからなんでしょうね?
見やすくて、とても良かったです。
#電車案内板の言語

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リットン調査団
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

その後
1933年2月24日の連盟総会ではリットン報告を基礎とした「中日紛争に関する国際連盟特別総会報告書」の審議および同意確認にもとづき、中華民国は連盟規約第16条(経済制裁)の対日適用を要求、また同日午後の総会では日本軍の熱河攻略を取り上げおなじく第16条の制裁適用を要求した。これらの要求は他の代表の沈黙および討議打ち切り宣言により黙殺された[10][11]。

国際連盟が「公正かつ適当」(国際連盟規約15条4)とした当報告書による勧告において日本軍の自衛行為や満州国建国の自発性が否認された。

その後、委員を出していたドイツ(1938年2月承認[12])やイタリア(1937年11月承認[13])が最終的には承認したほか、枢軸国を中心に十数カ国が承認をした。

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ハル・ノート
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

コーデル・ハル国務長官と最後の会談に臨む野村吉三郎大使と来栖三郎大使(1941年12月7日)
ハル・ノート(Hull note)は、太平洋戦争(大東亜戦争)開戦直前の日米交渉において、1941年(昭和16年)11月26日(日本時間11月27日[1][注釈 1])にアメリカ側から日本側に提示された交渉文書である。交渉のアメリカ側の当事者であったコーデル・ハル国務長官の名前からこのように呼ばれている。正式には合衆国及日本国間協定ノ基礎概略(Outline of Proposed Basis for Agreement Between the United States and Japan)と称する[2]。

冒頭に「厳秘 一時的且拘束力ナシ」[3](Strictly Confidential, Tentative and Without Commitment)という但し書きがあり[注釈 2]、アメリカ政府の正式な提案ではなく、ハルの「覚書」という側面がある[7]。日本で「ハル・ノート」という通称が用いられるようになった時期は明確ではないが、戦後の極東国際軍事裁判前後だと考えられる[8]。アメリカでは1941年11月26日アメリカ提案[9]、あるいは "Ten Points" とも呼ばれている[10]。

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日豪プレス

「WHOにもUN武器調査団並の立ち入り権限を」
2020年4月23日

コロナウイルス対応の遅れに対して豪政府が提言

 オーストラリア政府は、「コロナウイルス・パンデミックで世界保健機関(WHO)の動きに遅れが出たことを踏まえ、この機関にも国連武器調査団と同等の強制的立ち入り権を持たせるべきだ」との提言を行った。

 シドニー・モーニング・ヘラルド紙(SMH、電子版)が伝えた。

 現在、WHOは、世界のどこかで疾患の大発生が起きても、その国の政府の明示的な同意がなければその疾患の発生状況を調査することができない。

 コロナウイルス・パンデミックに関しては、WHOは、まだ中国以外には少数の国に飛び火している段階だった1月にパンデミックを予想して警告を発しなかったことで批判を浴びており、豪政府や米政府の閣僚からは、WHOが中国政府に近すぎるとの批判も受けている。

 さらに、1月末から2月初めにかけての段階でWHOは中国政府の発表を無批判に繰り返すだけだったため、豪政府はすでにWHOの発表に頼らなくなっていた。しかし、豪政府は世界的な保健機関としてWHO、特に西太平洋部の存在価値を認めており、ドナルド・トランプ米大統領のようにWHOの資金を絶つことには同調していない。

 スコット・モリソン連邦首相とマリス・ペイン外相は、WHOの実績などを含めてコロナウイルスへの世界の対応を検討する考えを押し出している。

 また、モリソン首相とペイン外相は、コロナウイルス発生状況を審理することとWHOの改革を推し進める考えを示している。

 国連では、メキシコが、コロナウイルスに対する対策で国際的な協力関係の樹立をするよう求め、179か国が支持しているが、オーストラリアはこの決定を支持しておらず、それでも連邦政府の閣僚には、「動議には反対しない」との発言もある。また、この動議は投票にかけることなく、国連総会で了承された。

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ウオールストリートジャーナル

コロナ発生源の究明、国際調査を渋る中国
中国の透明性欠如などが非難や臆測を招く

2020 年 5 月 14 日 11:26 JST 更新

【武漢(中国)】昨年12月31日午前1時ごろ、当地の消毒会社に勤めるリュー・ジュンキンさん(31)は上司からの電話で目を覚ました。チームメンバーを集めて武漢華南海鮮卸売市場に向かうよう指示され、「1番優れたキットを持っていけ」と告げられた。

 リューさんは、その駅の近くにある多くの売店が迷路のように並んだ広大な市場については知っていたが、そこが市内で拡大する不可解な病気の発生源と疑われている場所であることは全く知らなかった。その病気は後に新型コロナウイルス感染症「COVID-19」と特定された。

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台湾正名運動
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

台湾正名運動(たいわんせいめいうんどう)とは、主に台湾の泛緑連盟の議員やその支持者及び在日台湾人などによって行われている台湾本土化運動の一つ。台湾の公的な場で使用されている「中国、中華(China)」という呼称を「台湾(Taiwan)」へ置き換え、台湾の存在を「中国の一部」から「中国とは別個の地」に代えることを目標としている。但し、ここでの中国、中華は中華人民共和国ではなく1945年以降台湾を実効支配している中華民国(Republic of China)に由来する名称である。特に2002年5月11日に実施された運動は、2002年が運動の啓蒙年であったことから、511台湾正名運動と呼ばれている。

===( 記事終了)


#香港大紀元新唐人共同ニュース #ニュース #中国
【8.05役情最前線】*中共ウイルスの有力な証拠はオーストラリアに傍受された*WHOのテドロスがワクチン開発に絶望*中国、各地6月雪 巨大な稲妻 暴風雨 40万人緊急避難

https://youtu.be/Xw0U4FLgpYA

*アメリカ市民を香港政府が指名手配 香港人がNYで抗議集会を開催

*孫力軍が転送した中共ウイルスの証拠 オーストラリアに傍受されてアメリカに

*WHOのテドロスが絶望:効果的なワクチン開発できないかも

*中国:各地に6月雪が降り 雷頻発 台風上陸 約40万人緊急避難


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今回の記事は今日8月5日付けでの大紀元TVにおける… 「 孫力軍が武漢肺炎ウィルスにおいての各種隠ぺい工作をする流れの中で、真実情報を豪州に住んでいる妻に送信したら、その送信内容を豪州の諜報部門に盗聴され、世界に先駆けて武漢肺炎=中国が造った生物兵器であった… という事を知った豪州政府が、中国に対して 国際機関による合同調査団を武漢に差し向けよう と動き出したことに対して、徹底的に強硬姿勢を見せる事で、それらの一連の情報各種を上書きしようした」 …という事の動画放送をざらっと見ているという人前提で行っている。 アドレスを貼っておいたので、見られる人は見てください。

今の武漢肺炎は米国が世界にバラまいたのだ、だから米国が悪いのだ… と主張する勢力は、これらの、あとから後から出てくる新規情報に対しては常に沈黙を守っている。 というよりも言い返せない。 彼らの手法はわたしと大差ない。 それは公開情報、新聞記事、ネット記事を集めて、それらの記事のかたまりを 自分の考えた創作物語で接着する だけの事だ。

そうしたやり方をせざるを得ないのは分かる。 カネもないし暇もない人間は現地取材、関係者取材など不可能に近い。 しかしこの発信情報が全てにおいて事実だという前提が崩れていくとそれらの手法は根底から破壊される。

だから自分が選択した事実こそが本当の真実なのだと主張する書き手は、結局のところ自分なるものに強い商品価値、強い影響力があるのだという自己宣言を行ってからそうした活動をする。 しかしそんなものはない。 儲けると書いて 信者 と分解できるように、それらの一連はもはや宗教のシステムとあまり大差ない。

大紀元や新唐人は確かに背後に法輪功や米国の諜報部や、更に中国共産党における反中央や、様々な勢力が関わっていると思える。 反共勢力の宣伝活動システムの一つだと捉えてもよい。 しかしだからとって 嘘ばかり流していたら誰も信じない というこの基本の基本に立ち戻って対象を捉えることを一切しないのはどうかと思う。 つまり貴方は自分の事をサルだと宣言しているのですね、だ。

8月5日付で、人民解放軍における生物兵器にも関連しているのであろう、孫力軍という人物の情報発信があった。 そしてそれを見て我々は、何故3-4月だかの相当早い段階で、中国という貿易相手国がなければ国家存続も危うい豪州が、まず真っ先にこれらの武漢肺炎の調査に関して声を上げたのか、国際機関の調査団を現地武漢に送り込むべしと主張したのかということの一切を知った。

孫力軍が、恐らく豪州に逃がしているのであろう妻に向けて、これら武漢肺炎ウィルスにおける本当の真実の情報を送信した事が、全て豪州の諜報部に盗聴されていたということの報道が事実なら、以後の世界の流れが我々には「 あー、そうだったのかー」 と実に納得のいくものだと分かる。

豪州は中国と対立すると、政権の首相をいつのまにか首にして、過去の衝突事案をなかったことにして中国に尻尾を振っていた犬コロだ。 しかしそうしなければ豪州の国民を食わせていけないのだから、内心はどうであれ( 豪州人の支配層の潜在意識委は勿論白豪主義のままだと捉える) 、忸怩(じくじ)たるものだったろうと判定する。

その中国が武漢肺炎において大失策を行った。 豪州としてはこう考える。 これらの処理を自分たちが率先して上手く処理すれば、中国に大きな恩を売れる。 どうあってもこれだけの世界規模の拡散があった以上は、現地調査をしなければならないのだから、それらはやるはやるとして、それらの報告書の過程において 全ての責任は中国にあるとさせない だとか 中国が生物兵器として今回の武漢肺炎を造った だとかと報告させないことで、大きな貸しを造れる…

大体はこんな風に考えたのだろうと思う。 わたしは政治家というのは我々が思う以上に汚い存在だという事を少なくとも貴方よりもは知っている。 しかしまた同時に彼らはその汚い手法を通してどれだけのカネや情報を国外から引っ張ってこれるかが、それこそが政治家の仕事だと… これを強く、深く理解して、それを体現行動している政治家こそ、世界基準における偉大な政治家と各国の首脳たち官僚たちから認識されるかというのを自他ともに理解している人間集団、という理解もある。

モリソン首相がだからその観点で、そして中国がモリソン主導における国際調査団を受け入れる流れを造っていたら、かつてのリットン調査団からのリットン報告書の通りに、中国にも利益があるような、何らかの落としどころのある解決書面を造れた可能性がある。

しかし中国はリットン調査団の受け入れを拒否した。 一応今の時点での制限された形における国連機関関係者の現地調査を数名受け入れる的な発表はしている。 しかしそれはもう遅い。 何もかも中国に証拠隠滅隠ぺいされた後の調査団など、ほぼ意味がない。

だから中国はこれからどのような道筋を辿るのか。 わたしは彼らは今明確に戦争準備をしており、その戦争の形は恐らくは台湾、尖閣、沖縄などの諸島への侵略作戦であり、それは電撃作戦の形をとっており、であるならば当然「 宣戦布告なしの、不意打ちの、恐らく海上艦船に対しての無警告の先制核攻撃」 であろうなあというのを貴方に言った。

その為に3-4月のラインで楼蘭にある核実験場で小臨界核爆弾の爆発実験を行ったらしいことも。 これに関してはパンピオ国務長官の発言を信じるしかないが。 まあ、やったんだと思う。

これを使う。 しかしここまで事態が進んでいるからわたしは貴方にそっと教える。 これらの小臨界核爆弾を「 初撃で不意打ちで、日米の各都市に、いきなり爆発させる可能性」 これがある。

勿論それは台湾侵略の為に日米の軍隊を動かさない為に、日本国内で必ず陽動作戦としてのテロが行われるのだが、火災、爆発、毒ガス、列車の脱線事故、などなどではそれらは日本の自衛隊が処理対応できるかもしれない。 しかし日本は 核兵器の不意打ち攻撃はさすがに想定していない のだから、これを予告なしで仕掛ければ、日本の防衛力は大混乱をきたし、日本国内の防備もできなければ、米軍との連携も出来ない。

中国はそこまでやる可能性が高い。 だからこその国防動員法が発令されている。 しかしわたしはそれすらも誰かのせいに偽装したいからイスラムテロがやったんだという背景を造るために、これからの数カ月において、世界の何処かでイスラムテロ、かつてのアルカイダやIS的な組織が暗躍し始めたのだという物語、カバーストーリーを製造しだす可能性もあるなと捉える。

わたしはその文脈で8月5日に起きたレバノンでの大爆発を見ている。 イスラエルがやったのかもしれないしそうではないのかもしれない。 しかしこの爆発において誰も中国の単語を想起しない。 911もそうだった。 背後に中国勢力が一切関わっていないというナイーブな感じの( 白雉な感じの) 世界認識だけが先行し大量に拡散されていた。 わたしは今思い出しても不愉快だ。 あれらの動きにロシア、中国、それらの眷属が全く無関係であったと考える連中は、これからも死ぬまで、死んだ後もずっと騙されたままとしてある。 それは生贄の系譜というコトバに代表されるその中の存在、それを構成する主要な存在でしかない。 愚か、という事であり、白雉、であり、あとは何だろう、サルとか泥とかかなぁ~ だ。 いや、本当にわたしは酷いことばっかいうね。

来年の真ん中ぐらいの時点で戦争が開始されるだろうなあとわたしは大体のあたりをつけている。 その前後で何が起きるのか。 それは米国から、西側世界からハルノートが中国に突きつけられるというのを意味する。 今回のハルノートは何か。 それは…

台湾を国家承認する 事だ。 それは今の中国に絶対に呑めない。 だからこれを突きつけられたら彼らは戦争をするしかない。 そして今の段階では彼らは米国に勝てない。 だから前述の 日米の本土における先制核攻撃… スーツケース型の小型水爆を中国が完成させているかは分からない。 ロシアと米国はこれをどうやら持っている。 1980年代の技術だが相当完成されている。 そして中国はオバマ政権の時にこれら核情報を盗みまくって自国の核戦力を何段階にもジャンプアップさせた。 だからそれを持っていると想定しておいた方がいい。

何故今の段階で米国のCSISが名指しで、今の自民政権における主要な安定装置の公明党=創価学会のラインが深く深く中国と繋がっていて、このシステムを米国は強く警戒しているのだ… という事の報告を万人に向けて知らせたのか。 これらの情報は20年も30年も前からの事実であり、正直今更なのだ。 しかし今、でないと意味がないのである。 それは、戦争が近いから。

山手線から各駅表示などのそれが日本語と英語だけに変わっていたというツイートが今日あった。 恐らくその動きは日本の地方において、ハングルだとか中国だとか これから明確に西側の敵になる国家の言語を抹消排除する動きで表れてくる。 敵国のスパイが活動しやすい様に、何故日本の税金を使ってそれらの情報を知らせなければならないのか。

これらの中国韓国関連のご親切運動は、基本国土交通省… それは前述公明党、創価学会関連の縄張りの一つだと捉えると( 実際にそうだが) 、今起きていることが何となく見える。

香港亡命博士のエンレイム氏がこの世界に落とした真実核爆弾は、この世界に今時間差をおいて衝撃波を伝えつつある。 これらが地球人全てに行き渡った時に、中国とその眷属は名実ともに人類の敵になる。 ただしエンレイム氏の情報が本当の本当に真実かと問われたら、わたしはそれを貴方に裏書して信用状を渡すことは出来ない。 現地、現場で見てきていないからね。

だから最後は貴方が判断し貴方が決め、貴方が世界を構築しなければならぬ。 いつも言っている。 誰も聞いていないが。 アナタの姿が娯楽の泥の海から出た所をわたしは見たことがない。


恐らくハルノートは再び出る。 その時に戦争が起きる。 しかしその前後で今度は地球という惑星が横っ面を張り飛ばす動きをするのかもしれないなあとわたしは漠然と考える。


日本に隕石が落ちた。 この事を深く考えている。


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  ( ・∀・) < 検索→ 宇宙全史掲示板 北関東に先月くらいに落ちたんだってか、隕石
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終了
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中国外務省の汪文斌副報道局長は4日の記者会見で、米政府が中国人記者に対して90日間に制限した報道ビザ(査証)の延長申請に応じていないとして、対応を是正するよう要求した。

その上で、延長を拒めば「中国側は必要な対応を行い、正当な権利を断固守る」と述べ、同様の措置で報復する方針を示した。

汪氏は、ビザ延長を申請した米駐在の中国人記者は誰も許可を得ていないと主張。米国は報道の自由を掲げながら、中国メディアの活動を妨害しているとして「むき出しの二重基準だ」と非難した。中国による報復対象は、中国本土のほか香港駐在の米国人記者も含むとしている。

共産党機関紙・人民日報系の環球時報の胡錫進編集長は中国版ツイッター「微博」で、米駐在の中国人記者は6日の満期を前に延長ビザを得ていないと言及。「中国は米国から記者全員が追い出される最悪の事態に備えており、激しく報復するだろう」と記した。

米政府は5月、中国による米国人記者へのビザ発給制限などを受け、中国人記者のビザの有効期間を90日に制限した。

時事ドットコム 2020年08月04日19時44分

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コメ

  ∧_∧
 ( ・∀・) < 8月アタマくらいの時点で米国戦略提言研究所が、日本の中の親中勢力を、個人、組織ともに名指しでこれを出した。 それらは勿論米国のNSCにはわかっている事だし、今更なんだが、これを公開情報として記事にしてきたというところが重要。


  ∧∧∧
 ( ´∀`) < 明確に警告だよね、日本の親中派って勢力に対しての。


  ∧_∧
 ( ・∀・) < 日中友好協会みたいなところは当然かという気はするが、それまで日本人の多くは知っていたけど公開言論空間には決してのせられなかった創価学会がめちゃ中国とつながっているというのが暴露されている。 明らかにこの組織に対しての、そしてコーメートーに対しての警告だろうなと思う。


  ∧∧∧
 ( ´∀`) < なんちゃら大作さんの、表に出ている個人名義の資産が約5兆円とされていて、それを米中ともに投資して利回り出しているが、その中国分の投資とか、なんちゃら学会系列の企業の中国進出を含めての中国国家への便宜供与なんかを米国の安全保障に関わる人間は相当に問題視してるんだろうなあと分かる。


  ∧_∧
 ( ・∀・) < 戦争が近い。 だから中国の側に立つ勢力がこれ以上中国に関与するのなら、米国にある資産の凍結だとか、関連の企業や個人らに対しての個別の制裁を開始するという意味合いがあると思う。

恐らく中国が武漢肺炎を生物兵器として造ったということの情報は事実。 ということは、この人類の敵国家、人類の的国民、とこれから恐らく烙印が押されて行く可能性のある人々となあなあでやっていく勢力は、まとめて狩られる。

武漢肺炎ウィルスはワクチンがほぼ無理… ということの情報暴露が香港の亡命博士エンレイム氏によってなされたのが7月31日くらい、そして中国と深くつながってその生物兵器開発に協力していたWHOがテドロス理事の口を使って8月4日に「 武漢肺炎のワクチン、特効薬の開発は無理かも」 と言わせている。

この後に及んでコイツラは一切責任を取る気がない。 そういう連中となあなあとやる奴らなど、これから人類領域から切り離されて廃棄されるのは当然だという気がするね。

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終了
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